ECとは「インターネットを通じた商品やサービスの売買」のことです。「Electronic Commerce」の略で、日本語では「電子商取引」を意味します。
インターネットやスマホが普及した現代では、EC事業の導入が、多くの業界で注目される成長戦略となっています。
しかし、ECサイトの種類や事業展開の仕方には多様な手法があり、どれを選ぶべきか迷うこともあるでしょう。
そこで本記事では、ECの種類やEC事業を展開するメリット・デメリットを解説します。EC事業の立ち上げ方も紹介するため、販路拡大のためにECを活用したい方は、ぜひご一読ください。
目次
ECとは?
EC(Electronic Commerce)とは、インターネットを利用して商品やサービスを売買することです。オンラインショップや電子マーケットプレイスを通じて、物理的な店舗を持たずにビジネスができます。
ここでは、ECの概要について、以下の2点から解説していきます。
- eコマースとの違い
- ECのビジネスモデル
それぞれについて、詳しく解説していきます。
eコマースとの違い
ECとeコマースは同義語と捉えられることもありますが、文脈によっては使われ方が異なります。eコマースは、インターネットを通じて物やサービスを売買する「ネットショッピング」のことです。対して、ECは電子商取引という意味で、インターネットで物を売買することそのものを指します。
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ECのビジネスモデル
ECのビジネスモデルには、主に以下の3つがあります。
種類 |
取引形態 |
具体例 |
市場規模 |
BtoB-EC |
企業同士の取引 |
企業向けのショッピングサイト |
334.9兆円 |
BtoC-EC |
企業と消費者間の取引 |
ネットショップ |
19.3兆円 |
CtoC-EC |
消費者同士の取引 |
オンラインオークション |
1兆9,586億円 |
(出典:経済産業省|電子商取引に関する市場調査)
「B(Business)=企業」、「C(Customer)=消費者(生活者)」を意味し、それぞれがどのような相手と取引をするかで3種類に分けられます。
- BtoB-EC
- BtoC-EC
- CtoC-EC
それぞれについて、詳しく解説していきます。
BtoB-EC
BtoB-ECは、企業間取引を指し、商品やサービスを企業が他の企業に向けてオンラインで販売するビジネスモデルです。BtoB-ECでは、生活者ではなく、他の企業が顧客となります。
例えば、製造業者が部品をオンラインで小売業者や他の製造業者に販売する場合などです。原材料や部品など標準化※された商品を購入できる企業向けショッピングサイトやサービスがあります。(参考:内閣府|身の回りにあるJISの事例)
※標準化とは、「一定のルール(標準)に従って形や寸法などを定めることにより、共通して利用できる(互換性)、安全に利用できるようにすること
BtoC-EC
BtoC-ECは、企業が直接生活者に対して商品やサービスをオンラインで販売するビジネスモデルです。BtoC-ECでは、エンドユーザーが直接商品を購入します。衣類・家電・書籍など、さまざまな商品がBtoC-ECで販売されています。
CtoC-EC
CtoC-ECは、個人が個人に向けて商品やサービスをオンラインで売買するビジネスモデルです。CtoC-ECでは、生活者が自身の商品を他の生活者に販売します。中古品の売買やハンドメイド商品の販売などが典型的な例です。
関連記事:Eコマース物流とは?流れや特徴、Eコマースならではの課題を解説
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ECサイトの種類
ECサイトの種類には、主に以下の2つがあります。
- モール型EC
- 自社ECサイト
それぞれについて、詳しく解説します。
モール型EC
モール型ECは、複数の店舗が1つのプラットフォーム内で商品やサービスを販売する形式です。楽天市場やAmazonのように、多種多様な販売者が集まる大規模なショッピングモールをオンライン上に構築する販売形態です。
モール型ECは、集客力が高く、販売者が個別に顧客を獲得するためのマーケティングコストを削減できるという魅力があります。
しかし、同じプラットフォーム内での競争が起こりやすく、販売する側には販売手数料やプラットフォーム利用料がかかります。
関連記事:ECモールとは?競争激化に勝ち抜くために必要な戦略を解説!
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自社ECサイト
自社ECサイトは、企業が独自に運営するオンラインショップです。企業が顧客に商品やサービスを提供し、ブランドの世界観や価値観を反映させたサイトを運営する方法です。
顧客データを独占して管理でき、ブランドイメージをコントロールしやすく、他社との競争を避けられるという利点があります。
ただし、サイトの設計・開発・運用にはコストと時間がかかり、集客を行う必要もあります。自社ECサイトの構築方法には、以下の5つがあります。
- ECパッケージ
- ショッピングカートASP
- クラウドEC
- オープンソース
- フルスクラッチ
各構築方法について解説します。
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ECパッケージ
ECパッケージは、ECサイト構築に必要な機能をあらかじめ組み込んだソフトウェア商品です。
商品管理・注文処理・顧客管理などの基本的なECサイト運営機能は、ECパッケージを利用することで簡単に導入できます。カスタマイズ性には限界がありますが、比較的低コストで構築でき、安定した運用が見込めます。
ショッピングカートASP
ショッピングカートASPは、クラウド上で使用できるショッピングカート機能のサービスです。
ユーザーは、サービス提供者のサーバーを利用する形で、ネットショップを構築できます。月額料金などの定期的な費用で使用できるのも特徴です。簡単に導入でき、初期投資を抑えながらECサイトを立ち上げられますが、デザインや機能の自由度は限られます。
クラウドEC
クラウドECは、クラウドサービス上でECサイトを構築・運営する方法です。
ショッピングカートASPと似ていますが、ASPよりも柔軟なリソース管理が可能で、トラフィックの増減に応じてサーバー資源の拡張も行えます。初期投資を抑えつつ、スケーラビリティの高いECサイト運営が実現できる方法です。
オープンソース
オープンソースのECプラットフォームは、ソースコードが公開されている設計図を利用してサイトを構築する方法です。
高度なカスタマイズや独自の機能追加を行いたい場合に適していますが、構築・運営には技術的な知識が求められます。コストを抑えつつ、自由度の高いECサイトを構築できる方法です。
フルスクラッチ
フルスクラッチは、自社のニーズに合わせてゼロからECサイトを開発する方法です。
デザインや機能を、完全にオーダーメイドで構築できるのが魅力です。しかし、完成するまでに高い技術力と時間、コストがかかります。ECサイトの独自性と、高いレベルのカスタマイズを求める企業に向いている方法です。
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EC事業を展開するメリット
EC事業を展開するメリットは、以下の3つがあります。
- 場所と時間が限定されない
- サービスの均一化が図れる
- 顧客データを収集できる
それぞれについて、詳しく解説します。
場所と時間が限定されない
EC事業を展開するメリットの1つ目は、場所と時間が限定されないことです。
実店舗を構える場合、立地が顧客獲得に大きな影響を与えます。交通の便が良い場所や、大きなショッピングセンター内に開店していなければ、大量の集客は見込めません。
しかし、ECではインターネットへの接続さえあれば、どの場所にいても店舗やサービスにアクセスできるため、販売できる地域が限定されません。
また、実店舗では営業時間外は販売できませんが、ECであれば、24時間365日、時間に縛られずに利益を生み出せます。生活者が常に購入できる状態は、運営側にとっても常に収益を得るチャンスになります。
サービスの均一化が図れる
EC事業を展開するメリットの2つ目は、サービスの均一化を図れることです。
対面販売では、販売員の知識レベルにより商品説明や使い方のアドバイスにばらつきが生じることがあります。
一方、ECサイトには商品の詳細や使用方法を掲載できるため、いつでもどの顧客でも同じ情報を得られ、サービスの品質を一定に保てます。
また、ECサイトのシステムにより、送料の計算や支払い処理が自動化されるため、入力ミスなどのヒューマンエラーを防げることもメリットです。
顧客データを収集できる
EC事業を展開するメリットの3つ目は、顧客データを収集できることです。
マーケティング戦略を練るときには、顧客データの活用が欠かせません。顧客の年齢・住所・嗜好などの情報を収集し、ターゲットに合わせたマーケティングを行うためです。ECサイトでは、実店舗と比べて取得できる顧客情報の範囲が広いという特徴があります。
例えば、顧客の基本情報は購入時の入力情報から収集でき、訪問者がどのページをどのくらいの時間閲覧したか、どのような経由でWebサイトにアクセスしたかというアクセスデータも、ツールを用いることで追跡・分析が可能です。より詳細に顧客データを収集でき、その情報をマーケティング戦略に役立て、効果的な収益の獲得を目指すことができます。
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EC事業を展開するデメリット
EC事業を展開するデメリットは、以下の3つがあります。
- 競合が多い
- 顧客と対面できない
- 集客が必要になる
それぞれについて、詳しく解説します。
競合が多い
EC事業を展開するデメリットの1つ目は、競合が多いことです。
インターネット上のビジネスは地理的な制約がないため、世界中から多数の競合が参入しやすく、類似の商品・サービスを提供する企業との競争が激化します。顧客を獲得するためには、価格競争への参入や競合との差別化を図る必要があります。
また、顧客の選択肢が増えることで、ブランドへのロイヤリティを築きにくくなり、顧客と長期的な関係を維持することが課題となるでしょう。
顧客と対面できない
EC事業を展開するデメリットの2つ目は、顧客と対面できないことです。
販売活動では、顧客とコミュニケーションを取ることが重要です。ネット販売の場合、店員と顧客が直接顔を合わせる機会がないため、店舗内で商品を探している顧客に声をかけるといったアクションは取れません。
そのため、最近ではAIによる顧客対応やチャットボットを搭載したECサイトが増加しています。
集客が必要になる
EC事業を展開するデメリットの3つ目は、集客が必要になることです。
実店舗の場合、専門の販売員でなくても、チラシ配布や看板の設置、路上での呼び込み活動など、直接的な集客手段を講じられます。
しかし、ECサイトでの顧客獲得は、専門知識がなければ困難を極めます。SEO(検索エンジン最適化)戦略を用いて検索エンジンでの上位表示を目指したり、リスティング広告を運用したりする時は、高度なITスキルが求められ、誰でも実行できるわけではありません。
また、ECサイトは、単にサイトを立ち上げただけでは集客は見込めないという特徴があります。ECサイトの運営では、効果的な集客の実現が課題になることが多いです。
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EC事業の立ち上げ方
EC事業の立ち上げ方は、以下の4つの流れで進めます。
- ターゲットの策定
- 出店形態の選定
- 構築・デザインの決定
- オープン・サイト改善
各プロセスの詳しい内容を、解説していきます。
1.ターゲットの策定
EC事業を立ち上げる時は、まず、ターゲットを設定します。
商品やサービスを販売する際は、特定の顧客層に焦点を当てることが重要です。ターゲット層の年齢・性別・居住地域などを詳細に設定すると、販売戦略の方向性が明確になります。
2.出店形態の選定
ターゲットを策定した後は、出店形態の選定を進めます。まず、モール型のECサイトか、それとも自社ECサイトを立ち上げるのかを決定しましょう。
モール型であればどのプラットフォームを選ぶのかを決定し、自社ECサイトを立ち上げる場合は構築方法を選択します。開発を外部に依頼するときは、複数の業者を比較検討し、見積もりを取って最適なパートナーを選びましょう。
また、顧客がサイトを離脱することなく購入できるようにするためには、決済システムの選定も重要です。クレジットカード決済に加え、デジタルウォレットなどの決済方法を取り入れることで、顧客の利便性を高め、離脱率を減らす効果が期待できます。
3.構築・デザインの決定
出店形態を選定した後は、ECサイトの構築とデザインの決定へと進みます。
ECサイトのデザインは、商品やサービスのコンセプトに合致していることと、使い勝手が非常に大切です。簡単に操作でき、使いやすいインターフェースにすることでユーザビリティが向上し、リピーターを増やす効果が見込めるでしょう。
4.オープン・サイト改善
ECサイトの構築が完了したら、サイトのオープンと運営・改善のフェーズへと移ります。
広告やデジタルツールを活用して、顧客獲得に力を入れることが大切です。例えば、メールマーケティングやSNSを利用して事前に開店を告知したり、ニュースリリースを流したりすることも有効です。複数のチャネルを活用して、徐々にECサイトの知名度を上げていきましょう。
また、ECサイトを実際に運営していく過程で、問題点や改善点が出てくることもあります。利用者の満足度を高めるためにも、継続してサイト状況をモニタリングし、必要に応じてサイトの改善を行うことが大切です。
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まとめ
ECは、インターネットを通じて商品やサービスを販売するビジネスモデルです。事業展開のメリットとして、実店舗を持たずに全国規模での販売が可能になることと、サービスの均一化が図れることが挙げられます。
一方で、競合の多さや顧客と対面できないといったデメリットは見逃せません。そのため、ECサイトの立ち上げ前から、効果的なマーケティング戦略を検討しておくことが重要です。
ECサイトの立ち上げを検討するときは、博報堂グループのEC総合支援サービスを活用してみませんか。豊富なEC運営実績を持つ担当者が、売上を伸ばすための支援を行います。EC事業への参入を、博報堂グループとともに実現しましょう。