Produced by Hakuhodo

pHmediaソリューション​

こんな課題を抱えるお客様へ

ドン・キホーテはついに売上2兆円を突破し、業界第4位の小売業となりました。​メディアに頻繁に取り上げられる存在であり、今や流行の発信地として知られています。特に、「Z世代」および「インバウンド」市場でのブランド露出において、他の小売業に比べて強い存在感を示し、高い評価を受けています。

  1. 課題

    ブランドの若返り化
    を図りたいが、
    何が有効な打ち手
    かわからない​

  2. 課題

    訪日外国人にブランドを
    認知してもらいたいが、
    実態が掴めないし
    何をしてよいかわからない

  3. 課題

    ドン・キホーテという
    ユニークな小売での
    商品プロモーションで
    新規顧客を獲得したい

店頭起点でブランドの話題化を実現する、新しいマーケティングソリューション『狼煙マーケティング』​

POINT PPIHの売り場

（ドンキ・UNY）を活用可能

国内450店のドン・キホーテと国内130店のUNYの売り場を活用して、効果的なソリューションを実現します。これにより、広範な顧客層にリーチし、ブランドの認知度を高めることができます。

POINT PPIHが保有するPOS/ID-POSデータを活用した提案活動

PPIHが保有する豊富なPOS/ID-POSデータを活用し、提案からレポートまで同じデータソースを使用して実施・検証が可能です。これにより、定量的な購買データと定性的なお客様の声を組み合わせた高度な分析が行えます。

POINT 「インバウンド」「Z世代」と

他の流通ではリーチしにくい

ターゲットが存在

ドン・キホーテでは年間1300億円のインバウンド消費が行われており、特に訪日外国人に対するブランド認知を効果的に高めることができます。また、「カラコン・コスメをドンキで買う」が若年層の常識となっており、Z世代に対する強力なリーチを実現します。

サービス概要

流行の発信地​ドン・キホーテの売り場を活用し、ブランドの認知度を高めるマーケティングソリューションを提供します。PPIHが保有するデータを活用し、インバウンド市場やZ世代に強力にリーチします。

pHmedia_3

博報堂の強み

PPIHが持つ実棚（ドンキ・UNY）を、マーケティング活用できる

PPIHが保有する国内外700店以上の売り場を活用したマーケティングソリューションを提供可能です。他の店舗では実現できない多くの施策を実施することができます。​

PPIHが持つ購買データを活用して、提案も検証も活用可能

PPIHが保有する1400万のアプリデータやPOS、ID-POSデータを提案および検証に活用可能です。他の店舗では持っていないデータを活用することができます。

pHmedia_4

プロジェクトの進め方

インバウンドやZ世代の攻略はもちろん、ブランド戦略においてドンキの売り場やデータを活用したいブランドがあれば、まずはご相談ください。事前の社内調整から得意先への提案同行、プロジェクトディレクションまで対応可能です。

支援メンバー

松居 達也

松居 達也 / Tatsuya Matsui​

株式会社 博報堂
CC局・局長補佐​
株式会社pHmedia COO兼営業部 部長​

2007年博報堂入社。営業部門にて消費財メーカーを中心とした統合プランニング業務に従事した後、2015年からDX業務を推進するプロデューサーに。HDYグループ横断の「ショッパーマーケティング・イニシアティブ」設立に合わせて、 2021年10月より現職。2023年12月にPPIHと設立した株式会社pHmediaに参加、COO兼営業部長として、四方よしのリテールメディア事業を推進。

藤田 顕士

藤田 顕士 / Kenji Fujita​

株式会社 博報堂
CC局リテールDX推進部​
株式会社pHmedia 営業部 部長補佐​

外資のマーケティングプロフェショナルサービスファームで食品/消費財メーカーのショッパーマーケティングを営業部長としてサポート。POSデータ/ID-POSデータの分析が得意。20​21年にリテールメディアベンダーで営業部長、​2022年に博報堂入社し、2024年1月からpHmedia営業部部長補佐を兼務。​

瀨田 亮

瀨田 亮 / Ryo Seta​

株式会社 博報堂
CC局リテールDX推進部​
株式会社pHmedia マーケティング企画開発部​

総合印刷会社にて、店頭やイベントのツールから空間設計におけるアートディレクションを担当。店頭のコミュニケーション内容の企画立案から販促物制作のディレクションの実務経験を経て、店頭へのサイネージ導入やライブ配信施策などオフラインのOMO化を促進。2023年4月 博報堂入社し、2023年12月よりpHmediaマーケティング企画開発部を兼務。​

よくあるご質問

  1. Q.ドンキのみ、またはUNYのみといった特定のチェーンを指定することは可能ですか？

    可能です。​選択も両者での実施も可能です。​

  2. Q.大体どのぐらいの費用を想定すれば良いですか？ ​

    内容によりますが、概ね500万円から2000万円を想定しています。

  3. Q.配荷が無い商品でも実施できますか？​

    商品部との調整は必要ですが、多くの場合実施可能です。​活用する棚が商品部管理ではなく、広告事業部管理の棚のためです。

  4. Q.実施する上でハードルはありますか？

    実施するブランドは、すべて商品部と調整するため、全体MD戦略と異なる商品での実施は難しいです。​

問い合わせ
小さなことからでもお客様の課題をお聞かせください。最適な解決方法をご提案します。
お問い合わせする
資料請求
もっと詳しく知りたい方のために、ソリューション資料をご用意いたしました。ぜひお気軽にダウンロードください。
資料請求する

関連コラム

関連ソリューション

  • 資料ダウンロード
  • お問い合わせ
  • メルマガ登録